最近、疑問に思っていることを書きたい。温室効果ガス、排出権取引、脱炭素、カーボンニュートラル、代替エネルギー、炭素会計・・・いろいろなタームが新聞や雑誌に並んでいるが、どうもそれらの使い方や関係性が理解できない。だから、自分なりに整理してみた。
※ただ、この分野は全くの素人です。間違っているかもしれません。その前提でご覧ください。
どうも国連のSDGsが現在の最上位概念のような気がする？国連広報のページには次のように書いてあるが「気候変動の脅威に対応するために、気温上昇を抑制する一連の行動をみんなでしていきましょう」ということでいま世界は動いている？
2015年の9月25日－27日、ニューヨーク国連本部において、「国連持続可能な開発サミット」が開催され、150を超える加盟国首脳の参加のもと、その成果文書として、「我々の世界を変革する：持続可能な開発のための2030アジェンダ」が採択されました。アジェンダは、人間、地球及び繁栄のための行動計画として、宣言および目標をかかげました。この目標が、ミレニアム開発目標（MDGs）の後継であり、17の目標と169のターゲットからなる「持続可能な開発目標（SDGs）」です。
その（目標 13 ）が「気候変動とその影響に立ち向かうため、緊急対策を取る」です。気候変動の脅威へのグローバルな対応を強化するため、各国はパリで開かれた国連気候変動枠組条約第21 回締約国会議（COP 21）でパリ協定を採択しましたが、この協定は 2016 年 11 月に発効しています。すべての国はパリ協定で、地球の気温上昇を摂氏 2 度未満に抑えるよう努めることで合意しました。
これを受けて？ 2020年10月に、日本政府本、2050年までに温室効果ガス（greenhouse gas）の排出を全体としてゼロにする=カーボンニュートラルを目指すことを宣言したようだ。
因みに、全国地球温暖化防止活動推進センター（JCCCA: Japan Center for Climate Change Actions）のHPによると、温泉効果ガスの3/4は二酸化炭素。だからCO2が話題の中心になってくる。
そして、カーボンニュートラルを実現するためには、まずは測定することが必要となる。これが炭素会計につながってくる。2024/1/19日経BP［炭素会計入門］アップルの戦略を「スコープ3」で読み解く（柴田 昌彦／みずほリサーチ＆テクノロジーズ サステナビリティコンサルティング第2部他1名）では次のように説明している。
企業ごとにCO2をはじめとする温室効果ガス（GHG）の収支を記録・開示する「炭素会計」（カーボン・アカウンティング）は今後、財務情報と併せて有価証券報告書での開示が義務付けられる見通しだ。また、有報の提出が求められない企業も、顧客に当たる企業から炭素会計の提出を求められるケースが増えている。株主・債権者だけでなく、顧客も含む幅広いステークホルダー（利害関係者）との関係を維持するために、炭素会計の重要性が高まるとみられる。
（2024/1/24追記）
炭素会計より前に、TCFD開示が先行していた。TCFDはＧ20財務大臣および中央銀行総裁の要請を受けて、気候変動関連の情報開示や金融機関の対応について検討するために2015年に設立された国際的なタスクフォース（Task Force on Climate-related Financial Disclosures）。ここでは、企業の年次財務報告において、財務に影響がある気候変動関連のリスクと機会について開示することを推奨する提言をまとめた報告書を公表した（最終報告書は2017年6月に公表）。この流れを受けて、東証では2022年4月以降、プライム市場に上場する企業に対して、気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）に基づく情報開示を義務付けている。
（追記ここまで）
現在の国連を中心とした行動をサポートするのが、「プラネタリー・バウンダリー」というロジックで？東洋経済から出ている「資本主義の次に来る世界（LESS IS MORE ）」には、次のように書いてある。
2009年、ストックホルム・レジリエンス・センターのヨハン・ロックストローム、アメリカの気候学者ジェームズ・ハンセン、人新世という言葉をつくった大気化学者パウル・クルッツェンの3人は、画期的な論文を発表し、自分たちが「プラネタリー・バウンダリー」と名づけた新たな概念について説明した。地球の生物圏は統合されたシステムで、相当のプレッシャーに耐えられるが、ある点を超えると崩壊し始める。
わたしたちは自ら成長を抑制することを選択しなければならない。プラネタリー・バウンダリーの範囲内で機能するよう、経済を再編成する必要がある。そうして初めて、わたしたちが依存する地球の生命サポートシステムを維持できるのだ。
もちろん、これに真っ向から反対する意見もある。「気候変動・脱炭素 14のウソ」という本では、大気中の二酸化炭素が増えているのは事実だが「それがどうした！」と主張している。
お金がからむどんな組織も、小は町工場や党派から大は多国籍企業まで、いったんできたあとは、最低でも現状維持、あわよくば人員や業務、運用資金、設備や敷地面積などの規模拡大を目指します。国連もその例外ではないでしょう。
国連の仕事は幅広く、冷戦期の東西調停も業務の一部にすぎません。しかしともかく、冷戦への対応という仕事がなくなった（少なくとも、減った）のは確実ですね。その穴を埋め、できれば存在感を強めたい......と関係者は思ったのでは？
1988年の11月、国連の二機関、UNEPとWMO（世界気象機関）がIPCC（気候変動に関する政府間パネル）をつくります。
そこでIPCCの上部組織だった国連は、たぶんこう考えました。CO2を悪者とみて、「悪徳の度合い」に応じたカネを先進国から巻き上げ、途上国に回せば、世界の平等化に役立つぞ・・・・・・・。
気候の危機も、脱炭素・カーボンニュートラルも、「環境配慮」の製品や行動も、世界規模の妄想と洗脳を織りなすキーワードでした。皆さんができるだけ早く悪い夢から覚め、社会を健全な姿に戻すよう願っています。
気候変動の原因は、温室効果ガスの蓄積なのか？それとも温泉効果ガスは無関係なのか？どちらの本が正しいのか？もしも正解が両者の中間にあるならば、とるべき適切な行動とは何なのか？ますますわからなくなってきた。
